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大坂なおみ選手=2022年1月8日、オーストラリア・メルボルン

女子テニスの大坂なおみ選手(フリー)の2021年の収入が5730万ドル(約65億3000万円)で女性アスリート1位だったと、アメリカの経済誌フォーブズが電子版で報じた

5730万ドルのうち、大半の5500万ドルはルイ・ヴィトンやスイートグリーンなど企業からの収入だという。

Z世代に響く価値観を共有

では、なぜ企業は大坂選手を起用するのか。

大坂選手はZ世代を代表するトップアスリートで、実力もさることながら、社会問題に対する行動力や発信力で存在感が際立っている。

例えば、人種差別や警察の暴力を受けて亡くなった黒人たちの名前が書かれたマスクを全米オープンで着用して抗議したり、試合後の記者会見をメンタルヘルスの問題から拒否したり。

従来のアスリートのイメージとかけ離れた行動から、時には批判されることもあるため、企業としてはリスクを避けたくなるが、それでも多くの企業は彼女の強い信念やブレない軸を支持している。

つまり、企業は大坂選手をアスリートのイメージだけで起用しているわけではなく、企業が大坂選手と共有できる多様性や自分らしさの尊重といった価値観にも重きを置いて起用している。

最近では、ナイキジャパンが公式Twitterでスポーツウェアを宣伝しているが、ここでも多様性を尊重するZ世代などに響くよう、男女の性差にとらわれない「ジェンダーニュートラル」な商品を紹介している。

また、大坂選手とブランドアンバサダー契約を結んでいるパナソニックは公式YouTubeで、起用した理由について「社会に向き合う姿勢、価値観に強く共感した」と説明。「どうしたら社会が良くなるのかという情熱をお持ちで、それを素直な心で発信されている」と評価し、「理想の社会を実現していきたい」と決意を述べている。

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