【新NISAでS&P500・オルカンに投資している人へ】S&P500・オルカン指数の最新情報は？日米株が最高値更新、AI新基盤やトランプ氏のベネズエラ暫定統治で買い波及

2026年1月7日9時

新NISAで「S&P500」「オルカン」に投資している人向けに「きょうのマーケット情報」をお伝えします。また、年初に100万円投資した場合、今いくらになっているのか目安額も紹介します。

1月7日までの動き

米国市場は、半導体セクターの力強い上昇を背景に主要3指数が揃って続伸。材料難のなか、マイクロチップ・テクノロジー（MCHP）が売上高見通しを上方修正したことで、アナログ半導体やメモリ関連に買いが波及。

さらに、アメリカのラスベガスで開催される世界最大級のテクノロジー見本市（CES）の基調講演でエヌビディア（NVDA）のフアンCEOが次世代AIインフラ「Rubin」を発表、さらにストレージの需要が高まるとも指摘したことでサンディスク（SNDK）などの急騰を牽引しました。

一方、エヌビディアが自動運転向け生成AI基盤「Alpamayo」を発表したことで、競合となるテスラ（TSLA）が下落。また、次世代AIインフラ「Rubin」が温水での水冷を可能にしたとの説明を受け、冷却装置を手がけるジョンソン・コントロールズ（JCI）も売られました。午後は中小型株への物色も広がり、S&P500は一時6947付近まで上伸。終値ではダウ平均、S&P500が共に+0.62%、ナスダックが+0.65%となり、セクター別では素材やヘルスケアの強さが目立ちました。

6日の東京株式市場で日経平均株価は続伸。終値は前日比685円28銭（1.32％）高の5万2518円08銭となりました。これは2025年10月の最高値を約2カ月ぶりに塗り替える歴史的な高値です。

背景には、前日の米株式市場での最高値更新を受けた海外投資家のリスク選好姿勢があります。特にトランプ米大統領が、軍事作戦を経て「暫定的な直接運営」を表明したベネズエラの石油インフラを修復する意向を示したことで、権益を持つENEOSなどの石油関連株に買いが波及しました。

また、国内金利の上昇基調を追い風に、銀行や証券などの金融セクターも軒並み上昇し、TOPIXも連日で最高値を更新しました。午後は先物主導で上げ幅を拡大する場面もありましたが、イビデンなどのAI関連銘柄には期初の持ち高調整売りも見られ、指数の重荷となりました。東証プライムの売買代金は6兆円を超える活況となりました。