【新NISAのS&P500・オルカン投資、年初来の損益は？】米・イラン緊張再熱でNY株反落。日本株は“海外勢買い”で反発するも上値は重く

2026年4月21日9時

新NISAで「S&P500」「オルカン」に投資している人向けに「きょうのマーケット情報」をお伝えします。また、年初に100万円投資した場合、今いくらになっているのか目安額も紹介します。

4月21日までの動き

週末の米海軍によるイラン貨物船拿捕や、イラン側の交渉拒否を受けて米・イラン合意への期待が後退。週明けのNY株式市場は主要3指数が揃って下落しました。

トランプ大統領の「停戦延長の可能性は低い」との発言でS&P500が一時0.58%下落する場面もありましたが、交渉再開へのわずかな望みから押し目買いも入り、下値は限定的でした。セクター別では素材や金融が買われた一方、通信サービスが大幅安。個別では、Googleと共同でAIチップ開発中と報じられたマーベルが5.8%高と急騰した反面、競合のユナイテッド航空との合併報道を否定したアメリカン航空が4.2%安となりました。

20日の東京株式市場では日経平均株価が反発し、前週末比348円99銭高の5万8824円89銭で取引を終えました。前週末の米株高を受け、海外投資家を中心にリスクオンの買いが先行。SBGやファストリなどの主力株が相場を押し上げました。

しかし、先週の最高値更新に伴う国内機関投資家の利益確定売りや、米・イラン間の停戦期限を控えた不透明感から、午後は上値の重い展開となりました。東証プライムの売買代金は6兆5727億円と活発でしたが、値下がり銘柄数が値上がりを上回り、過熱感への警戒も意識されています。

長期的に見ると…

中東情勢の緊迫化と米・イラン交渉の停戦期限を巡る不透明感により、市場のボラティリティが高まっています。しかし、足元の日本株は海外勢による「日本買い」の流れが継続しており、押し目買い意欲は旺盛です。

今後の市場は、AI関連を中心としたハイテク産業の成長や企業の好業績が、長期的な支えになるとみられます。一方で、日経平均は歴史的な高値圏にあり、機関投資家による利益確定の売りが出やすい局面です。中東情勢の緊迫化という不安要素を抱えるなか、当面は外交の進展を慎重に見極める「神経質な展開」が続く見通しです。